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R:intellim

再生医療について学ぼう

再生医療は現在開発業界においても注目されている医療技術であり、開発も年々増加傾向にあります。
インテリムにおいてもオンコロジーと並んで最も注力している分野です。
今回のR:intellimでは、最新の医療技術である「再生医療」について、ご紹介いたします。
少しでもご興味をお持ちいただければ幸いです。

再生医療とは

再生医療とは、生まれつき、あるいは疾病・不慮の事故・加齢に伴い、欠損・損傷・機能低下した組織や臓器を遺伝子、細胞、組織工学により補完する医療です。
広義には、臓器移植も再生医療に含まれますが、一般的には、患者の体外で製造した遺伝子、細胞、組織、臓器を移植することで、欠損・損傷・機能低下を補完する医療のことを言います。

広義には、移植も再生医療

再生医療等製品

医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律において、再生医療等製品は、以下のように定義されています。

この定義によると、遺伝子導入した免疫細胞によるがんの免疫療法などはこの製品区分に含まれますが、「再生医療」ではありませんので、法律では、再生医療「等」製品と呼ばれています。

日本における再生医療等製品の開発状況

世界的にも非常に多くの再生医療等製品が開発段階にあります。日本における再生医療等製品のうち、加工細胞等の開発状況を下にまとめました（インテリム調査による）。

企業	加工細胞等	対象疾患
N社	自家MSC	脊髄損傷、脳梗塞
N社	自家心内膜幹細胞	小児の先天性心疾患の心機能の改善
C社	口腔粘膜由来食道細胞シート	食道がん術後創傷治療
D社	他家iPS細胞由来ドーパミン作動性神経前駆細胞	パーキンソン病
H社	Multi Stem	急性脳梗塞
S社	ヒト体性幹細胞加工製品	外傷性脳損傷
T社	MAGE-A4 TCR遺伝子改変Tリンパ球	固形がん
J社	自家培養角膜上皮細胞	角膜上皮幹細胞欠乏症
F社	自家軟骨	口唇裂、口蓋裂
T社	NY-ESO-1抗原特異的TCR遺伝子導入Tリンパ球	滑膜肉腫
N社	CAR-T	B細胞性急性リンパ性白血病
C社	CD34遺伝子治療	重症虚血肢
Y社	臍帯組織由来細胞	加齢黄斑変性
T社	樹状細胞ワクチン	膵臓がん
T社	CAR-T	B細胞性急性リンパ性白血病
I社	脂肪細胞由来幹細胞	表皮水疱症
T社	線維芽細胞	中間層皮膚移植片採取部位創傷治療
R社	他家脂肪由来幹細胞	肝硬変
T社	滑膜由来間葉系幹細胞	軟骨欠損
H社	iPS細胞由来RPE	加齢黄斑変性
T社	歯髄由来幹細胞	脳梗塞

以下の領域は市場が大きく、今後多くの製品の参入が予想されます。

また、人の感覚器の中で最も情報量が多く、障害によりQOLが著しく損なわれる眼科領域も期待が大きい領域です。

再生医療の開発の難しさ

①新しい医療技術であるため、技術の進歩に評価方法が追い付いていない
製品の特性に応じ、リスク・ベネフィットバランスを個別に考慮している状態であり、「これだけやれば大丈夫」というような標準的なパッケージがあるわけでも、標準的な試験方法が確立しているわけでもありません。

②新しい技術であるため、再生医療に関するリスクに対して、社会の理解が追い付いていない
再生医療等製品は「製品」と呼ばれますが、そのリスクは製品そのものに留まらず、移植手技に伴うリスク、併用治療（免疫抑制剤等）に伴うリスク、疾患そのもののリスク、患者のコンディションに由来するリスク、無治療で経過観察するリスク等、多くのリスクの組み合わせ、取捨選択が必要であり、単なる製品開発というよりも、治療戦略をデザインする意識が必要です。

③夢の技術のように紹介されることが多く、期待と現実のギャップが大きい
再生医療がマスメディアに取り上げられる際には、夢の技術で、あたかも難病がすぐに治癒するような論調で報道されることがあり、患者さんが過度の期待を持って受診される場合があります。このような場合、実際の再生医療の実態を理解するにつれ、失望感も大きくなりがちです。②及び③のような問題を解消するために日本再生医療学会では、多くの取り組みをされています。

④安全性に関して、医薬品のような、「化学物質の毒性」とは考え方が根本的に異なる
理論的には、再生医療は健全な細胞や組織を移植する治療ですので、いわゆる「毒性」はないはずです。再生医療の安全性情報は、品質情報との関連性が強く、無菌性、製造工程由来不純物、細胞デブリ等が品質情報であり、かつ、安全性を評価する情報にもなり得ます。例えば、目的細胞の純度情報が、未分化細胞の混入量を表現している場合は、造腫瘍性を推測するための重要な情報になり得ます。

⑤治験実施計画書作成には、製造についても知る必要がある
特に自家細胞を用いる場合に重要なのが、GMPにおける原料受け入れ規格です。例えば、原料細胞の受け入れ規格として肝炎ウイルスフリーであることが求められている場合には、実施計画書の除外基準で肝炎ウイルスキャリアを除外する必要があります。この場合は、単に既往歴として肝炎患者を除外するのではなく、ウイルス検査を実施し、陰性であることを確認しなければなりません。さらに、ウイルスのウインドウ期を理解したスクリーニング検査の設定が必要になります。このように、医薬品治験では意識する必要がないような要素にも気を配る必要があります。

⑥治験製品の保存と配送
生きた細胞の有効期間は短く、また保存条件も厳格に定められています。そのため、全国配送可能な体制を構築することも容易ではありません。シーズのオーナーであるアカデミアでは、自前で製造し、臨床研究に供する場合が多いので、開発ステージ後期になって、保存と配送の問題に気付くことがあります。再生医療においては、開発早期からすべてのステークホルダーを集め、開発を進める必要があります。

インテリムの取り組み

「再生医療スペシャリスト」育成プログラムの開発
再生医療事業推進グループを改組し、新体制「再生医療企画・開発室」がスタートしました。
「企画」は事業企画と開発企画の両面からコンサルテーションサービスを提供します。事業企画、開発企画で描いた戦略を実装するための実働部隊も組織します。
これらの人財の教育研修制度として、「再生医療スペシャリスト」育成プログラムをスタートします。このプログラムは、サイエンス、レギュレーション、オペレーションの各領域をカバーするものです。
こうした人財育成を通じて、「再生医療のインテリム」確立に取り組んでいます。

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